１９２３年のハイパー・インフレーションは、レンテンマルクとそれに続くライヒスマルクによって、解決された。１９２５年から大恐慌が発生した２９年まではワイマール共和国最良の時代またはシュトレーゼマンの時代と呼ばれる。

経済では重大な変化が起きた。中産階級の預金が消滅し、大企業の借金もまた消滅したことである。反面、預金をあまりもたない労働者階級や農民は影響をうけず、地主階級は固定的な負担が減少し潤った。中産階級が大企業や百貨店、旧領主に反感をもつことは当然であった。

大企業は他のヨーロッパ諸国の企業に大して圧倒的な輸出競争力をもつようになった。ドイツの国民総生産は約１割の人口と領土喪失にもかかわらず、１９２７年に戦前の水準に戻した。失業者は、１９２８年でも６５万人と多数であったが、初めて１００万人を割った。

ドイツの賠償金支払いは、１９２４年末までに２６０億金マルクに上った。しかし１９２４年から１９３０年までのアメリカのドイツへの信用供与は７０億ドル、すなわち２８０億金マルクであった。１９２５年からドーズ案による軽減策が適用になった（年１０億金マルク支払い）ので、ドイツは事実上、賠償金をアメリカからの借金によって賄ったことになる。

インフレ明けのドイツはじつに魅力的な場所であった。『第三帝国の興亡』を書いたアメリカ人ジャーナリスト、シャイラーは、

「素敵な興奮がドイツで起きていた。生活はどの場所よりもより自由で、より近代的で、より刺激的であった。どこよりも芸術的、知的生活は活発のようだった。現代文学、絵画、建築、音楽、演劇、どれをとっても新潮流があり、優れた才能があった。その上、どの分野でも中心にいたのは若者であった。若者は歩道のカフェやバーで一晩中、サマーキャンプ、ライン川の汽船、煙草の煙が充満した画家のスタジオで人生について飽きることなく語っていた」

「彼らは健康的であり何者も気にせず太陽を浴び、完全に自由な生活への欲望に満たされたいた。過去の重苦しいプロイセン魂は消え去ったようだった。出合ったどの政治家、作家、編集者、芸術家、教授、学生、ビジネスマン誰もが民主的でリベラルで、平和主義者でさえあった」と書いた。

じっさいには、誰もがリベラルであるが、リベラル政党は形だけであった。ワイマール共和国にいたが民主政体を支持する政党はなく、どの党も憲法に反しても社会主義政策に賛成した。

ボールドウィン・マクドナルド時代

イギリスではボナー・ロー首相が１９２３年５月、咽頭癌のため辞職を申し出ると、ジョージ五世はボールドウィンを後継者に指名した。これから１９３７年５月、チェンバレンがボールドウィンの跡を継ぐまでの間をボールドウィン・マクドナルド時代と呼ばれる。

ボールドウィンは保守党を率いるより労働党党首に向いているといわれ、反対にマクドナルドは保守党員そのものといわれた。ボールウィン内閣が発足したとき、ドイツ再興の脅威はまったくなく、１９１４年第一次大戦前の「古きよき時代」に戻ることが目標であった。イギリスは１９３２年まで海軍は５隻の旧式巡洋艦を新造船に置き換えただけであり、軍備増強は考えられない時代でもあった。

１９２４年総選挙では保守党が圧勝を果たした。内閣改造が行われチャーチルが蔵相に、オースチン・チェンバレンが外相に就任した。いずれも意外な人事であった。チャーチルは１９２５年に入ると「金本位制度復帰」を実行した。ケインズはこの措置についてドルに対して１割ほど過大評価があるとした。そのあとのイギリスの貿易収支悪化をみれば妥当しているようにみえるが、実際にはイギリス製品の輸出競争力は価格以外の点で落ちていたのである。

一方、オースチン・チェンバレンは、１９２５年初頭から、英独仏伊による不可侵条約の締結を模索していた。彼は、チャナック危機からの英仏対立をみて、フランスに対する軍事的コミットを避けようとした。つまり１９０５年英仏協商の前に戻そうとしたのである。とくにドイツ東部国境の紛争についてイギリスが介入すべきでない、という方針をとった。

「ポーランド回廊に関連する紛争はイギリス擲弾兵骨一つに値しない」と公言した。

不可侵条約はヨーロッパ史上でも初めての試みであった。先制攻撃を禁止するものであり、関係各国の軍事的コミットを排斥する。ベルサイユ条約２３１条（戦争責任条項）を敷衍し、独仏国境と独白国境について、国境を接する３国が国境を突破しないことを約束し、それを英仏が保障する形式をとった。

これによってベルサイユ条約のようなドイツへの押し付けでなく、自由意志による独仏国境の安定化を図ろうとしたのである。

オースチン・チェンバレンの狙いは、相互の攻守条約のような安全保障供与を避けて「先制攻撃禁止＝侵略禁止」という命題を相互に確認することによって平和を維持しようというものであった。これによって英仏間の参謀本部間の協約はじっさいにも断たれ、再度復活したのはヒトラーがロカルノ条約を破棄、ラインラントに軍事進駐してからである。

１１月にスイスのロカルノで最終交渉が行われ、１２月１日、ロンドンで調印された。

シュトレーゼマン外交

シュトレーゼマン(Gustav Stresemann)1878-1929
ベルリンで生まれ28歳でライヒスターク（帝国議会）の代議士となった。１９１７年自ら国家自由党（その後人民党に改称）を設立した。１９２３年8月の大統領エーベルトの死に伴い首相となったが、１１月までも短命内閣に終わった。その後、外相に任命され死の時まで続けた。１９２６年、ロカルノ条約の功により、ノーベル平和賞を受賞した。しかし、残された手記からは、武力による東部国境の変更を常に考えていたようである。

１９２３年１０月、共産党のハンブルグ蜂起（ザクセンとチューリンゲンで武装決起）のさい、社会民主党左派地方政権は共産党と同調する動きをとった。シュトレーゼマンはそのとき断固弾圧を主張したが、国防軍のゼークトは消極的であった。

ゼークトは弾圧によって生じるソ連との対立を恐れたのである。これによってミュンヘン一揆についても同様に弾圧するしかなかくなった。

これによってゼークトとシュトレーゼマンの対立は決定的となった。社会民主党はシュトレーゼマンが共産党暴動には厳しく、ミュンヘン一揆には厳しいといい、閣内から社会民主党員を去らせることにより内閣を倒した。そのあとはカトリック中央党のマルクスが継いだ。

しかしマルクスはシュトレーゼマンを外相に指名した。これから「シュトレーゼマン外交」が開始された。

１９２４年のドーズ・プランによって当面の賠償額支払いを減少させた。１９２５年、ロカルノ条約を成立させた。１９２６年、国際連盟加入を許された。１９２９年ヤング・プランによって賠償額の恒久的減少に成功した。連合国はラインラントから撤兵した。

これらは著しい外交的成果とみなすべきであろう。英仏のシュトレーゼマンの「履行政策」への信頼による所が大きかった。この「履行政策」の始まりはルール占領期における受動的抵抗をシュトレーゼマンが中止を命令したときからであった。

履行政策はワイマール３党（社民・カト中央・民主）の支持によって実行された。ところが、国家主義政党は履行政策に反対であり、シュトレーゼマン外交についても、あらゆる成果についてもっとうまく交渉できたはずだと非難した。

ドイツ国民がワイマール自由主義でなく国家主義に傾斜すればシュトレーゼマン外交が断念されるのは当然だったのである。さらにシュトレーゼマン外交の断念はワイマール自由主義をも崩壊させることにもつながった。

ロカルノ条約の性格

ロカルノ条約は不可侵条約であって、現在の意味における「相互（集団）安全保障条約」ではない。オースチン・チェンバレンは「安価な平和」を夢見て、この二つを同質と思ってしまったのだ。先制攻撃禁止を自国の倫理として遵守することはできるが、他国から攻撃されれば（先制攻撃を受ければ）戦争の当事者となることは自明である。

パリ不戦条約や国際連盟規約はいわばロカルノ条約を地球規模に広げたものである。それでも戦争が絶えることがない。理由は、条約より国内法を優先させる独裁者・独裁党による非法治国家、法律・条約より宗教法を優先させる国家が存在するためである。１９４５年以降の戦争における侵略国（先制攻撃をかけた国）の９割以上が社会主義独裁国またはイスラム教国である。

ワイマール自由主義の崩壊＝国家社会主義の成立が第二次大戦に導いた。国際連盟憲章ではなく、ＮＡＴＯと自由主義の維持が西ヨーロッパを第二次大戦後の平和に導いたのである。

もしイギリスが平和を望むのであれば、グレイの平和（第一次大戦前のヨーロッパ・コンサート）や不可侵条約といった「相手の善意を期待する」のではなく、自らが他を圧倒する軍事力をもつしかなかった。フランス軍によるルール占領がワイマール共和国を延命させ、連合国のラインラント撤退がヒトラーの登場を招いたのである。

ロカルノ条約条文

ロカルノ条約は英仏独白伊の締結した本条約とフランスがチェコスロバキアとポーランドと締結した副次的条約からなっている。ドイツ西部国境についての不可侵条約であったため、チェコとポーランドが不満であり、フランスがそれに配慮した。

ただし戦間期、フランスはドイツ国内への攻勢作戦計画をもたないばかりでなく、チェコやポーランドへの軍事的支援も地勢的に不可能であった。すなわち仏・チェコ、仏・ポーランドの攻守条約とは専ら、ドイツがフランスに攻め込んだとき、チェコとポーランドがドイツ領内に踏み込むことが想定されていた。シュリーフェン・プランを念頭に置いたものであるが、些か軍事リアリズムに欠けていた。

＜ロカルノ本条約＞

Treaty of Mutual Guarantee between Germany, Belgium, France, Great Britain and Italy; October 16, 1925 (The Locarno Pact)

The President of the German Reich, His Majesty the King of the Belgians, the President of the French Republic, His Majesty the King of the United Kingdom of Great Britain and Ireland and of the British Dominions beyond the Seas, Emperor of India, and His Majesty the King of Italy;

Anxious to satisfy the desire for security and protection which animates the peoples upon whom fell the scourge of the war of 1914-1918; Taking note of the abrogation of the treaties for the neutralisation of Belgium, and conscious of the necessity of ensuring peace in the area which has so frequently been the scene of European conflicts;

Animated also with the sincere desire of giving to all the signatory Powers concerned supplementary guarantees within the framework of the Covenant of the League of Nations and the treaties in force between them;

Have determined to conclude a treaty with these objects, and have appointed as their plenipotentiaries:

[Names of Plenipotentiaries omitted]

Who, having communicated their full powers, found in good and due form, have agreed as follows:

ARTICLE 1.
The High Contracting Parties collectively and severally guarantee, in the manner provided in the following Articles, the maintenance of the territorial status quo resulting from the frontiers between Germany and Belgium and between Germany and France, and the inviolability of the said frontiers as fixed by or in pursuance of the Treaty of Peace signed at Versailles on June 28, 1919, and also the observance of the stipulations of Articles 42 and 43 of the said treaty concerning the demilitarised zone.
調印各国は以下により定めれた内容について集団的に相互保障する。独仏国境と独白国境の現状維持とベルサイユ条約により決定された国境線と４２条、４３条の非軍事地帯の不可侵性。

ARTICLE 2.
Germany and Belgium, and also Germany and France, mutually undertake that they will in no case attack or invade each other or resort to war against each other.
ドイツとベルギー、ドイツとフランスは相互に互いに攻撃または侵攻し、または戦争に訴えることをしないことを約束する。

This stipulation shall not, however, apply in the case of:

(1) The exercise of the right of legitimate defence, that is to say, resistance to a violation of the undertaking contained in the previous paragraph or to a flagrant breach of Articles 42 or 43 of the said Treaty of Versailles, if such breach constitutes an unprovoked act of aggression and by reason of the assembly of armed forces in the demilitarised zone immediate action is necessary;

(2) Action in pursuance of Article 16 of the Covenant of the League of Nations;

(3) Action as the result of a decision taken by the Assembly or by the Council of the League of Nations or in pursuance of Article 15, paragraph 7, of the Covenant of the League of Nations, provided that in this last event the action is directed against a State which was the first to attack.

ARTICLE 3.
In view of the undertakings entered into in Article 2 of the present treaty, Germany and Belgium, and Germany and France, undertake to settle by peaceful means and in the manner laid down herein all questions of every kind which may arise between them and which it may not be possible to settle by the normal methods of diplomacy:
第2条による約束の観点から、ドイツとベルギー、ドイツとフランスは各国で生じたあらゆる問題や通常の外交では解決が困難な問題についてこの条約における精神と平和的手段で臨むことを約束する。
Any question with regard to which the Parties are in conflict as to it respective rights shall be submitted to judicial decision, and the parties undertake to comply with such decision.
各国の個々の権利に関する問題については裁判に送付し、審決に応じる。
All other questions shall be submitted to a conciliation commission. If the proposals of this commission are not accepted by the two Parties, question shall be brought before the Council of the League of ns, which will deal with it in accordance with Article 15 of the covenant of the League.
全ての他の問題については融和委員会に送付する。この委員会の提案が二つの国によって受け入れられないとされたならば、問題は国際連盟１５条による連盟理事会に提起される。
The detailed arrangements for effecting such peaceful settlement are the subject of special Agreements signed this day.
このような平和的解決を効力をもたせるための詳細な手段は本日署名された特別合意の主題である。

ARTICLE 4.
(1) If one of the High Contracting Parties alleges that a violation of Article 2 of the present Treaty or a breach of Articles 42 or 43 of the treaty of Versailles has been or is being committed, it shall bring the question at once before the Council of the League of Nations.
締結国の一国が本条約２条およびベルサイユ条約４２、４３条の違反があったと疑うのであれば、問題は国際連盟理事会に持ち出される。

(2) As soon as the Council of the League of Nations is satisfied that violation or breach has been committed, it will notify its finding without delay to the Powers signatory of the present Treaty, who severally agree that in such case they will each of them come immediately to the assistance of the Power against whom the act complained of is directed.

(3) In case of a flagrant violation of Article 2 of the present Treaty or of a flagrant breach of Articles 42 or 43 of the Treaty of Versailles by one of the High Contracting Parties, each of the other Contracting Parties hereby undertakes immediately to come to the help of the Party against whom such a violation or breach has been directed as soon as the said Power has been able to satisfy itself that this violation constitutes an unprovoked act of aggression and that by reason either of the crossing of the frontier or of the outbreak of hostilities or of the assembly of armed forces in the demilitarised zone immediate action is necessary. Nevertheless, the Council of the League of Nations, which will be seized of the question in accordance with the first paragraph of this Article, will issue its findings, and the High Contracting Parties undertake to act in accordance with the recommendations of the Council, provided that they are concurred in by all the Members other than the representatives of the Parties which have engaged in hostilities.

ARTICLE 5.
The provisions of Article 3 of the present Treaty are placed under the guarantee of the High Contracting Parties as provided by the following stipulations:

If one of the Powers referred to in Article 3 refuses to submit a dispute to peaceful settlement or to comply with an arbitral or judicial decision and commits a violation of Article 2 of the present Treaty or a breach of Articles 42 or 43 of the Treaty of Versailles, the provisions of Article 4 of the present Treaty shall apply.

Where one of the Powers referred to in Article 3, without committing a violation of Article 2 of the present Treaty or a breach of Articles 42 or 43 of the Treaty of Versailles, refuses to submit a dispute to peaceful settlement or to comply with an arbitral or judicial decision, the other Party shall bring the matter before the Council of the League of Nations, and the Council shall propose what steps shall be taken; the High Contracting Parties shall comply with these proposals.

ARTICLE 6.
The provisions of the present Treaty do not affect the rights and obligations of the High Contracting Parties under the Treaty of Versailles or under arrangements supplementary thereto, including the Agreements signed in London on August 30, 1924.

ARTICLE 7.
The present Treaty, which is designed to ensure the maintenance of peace, and is in conformity with the Covenant of the League of Nations, shall not be interpreted as restricting the duty of the League to take whatever action may be deemed wise and effectual to safeguard the peace of the world.

ARTICLE 8.
The present Treaty shall be registered at the League of Nations in accordance with the Covenant of the League. It shall remain in force until the Council, acting on a request of one or other of the High Contracting Parties notified to the other signatory Powers three months in advance, and voting at least by a two-thirds' majority, decides that the League of Nations ensures sufficient protection to the High Contracting Parties; the Treaty shall cease to have effect on the expiration of a period of one year from such decision.

ARTICLE 9.
The present Treaty shall impose no obligation upon any of the British dominions, or upon India, unless the Government of such dominion, or of India, signifies its acceptance thereof.

ARTICLE 10.
The present Treaty shall be ratified and the ratifications shall be deposited at Geneva in the archives of the League of Nations as soon as possible.

It shall enter into force as soon as all the ratifications have been deposited and Germany has become a Member of the League of Nations.

The present Treaty, done in a single copy, will be deposited in the archives of the League of Nations, and the Secretary-General will be requested to transmit certified copies to each of the High Contracting Parties.

In faith whereof the above-mentioned Plenipotentiaries have signed the present Treaty.

Done at Locarno, October 16, 1925.